2021近年での株式市場における日米の比較

日本と米国、これまでどちらのほうが成長してきたのでしょうか?改めて比較してみましょう。

日米において、経済が堅調に成長してきたのは米国です。

ここでは経済状況を把握するために代表的な株式指標を利用します。日本では日経平均株価とTOPIXを、米国ではダウ平均株価とナスダック総合指数を見ていきます。これらを補強するために総人口国内企業の時価総額1人あたりのGDPの計3種の指標を加えます。なお、Google Financeから日経平均株価・TOPIX・ダウ平均株価・ナスダック総合指数を、DataCommonsから総人口・国内企業の時価総額・1人あたりのGDPを取得しました。

なお、日米での比較においては取得できた両者のデータにて最も過去を基準とし、以降の年が基準と比べてどれだけ増減しているかの割合で示しています。

日米の株式指標の推移を見ていきましょう。まずは日本。

東証株価指数(TOPIX)と日経平均株価

青色が東証株価指数で、黄色が日経平均株価です。日本ではプラスに転じた期間がありますが、多くの期間においてマイナスになっていることがわかります。

次に米国での株式指標の推移を下記に示します。

青色がダウ平均株価で、黄色がナスダック総合指数です。米国ではマイナスになっている期間がなく、堅調に成長していることがわかります。

次に総人口における増減比について、日米で比較した結果が以下になります。

日本と米国における人口増減比の推移

1990年頃までは同程度の増加率を保っていました。しかし以降、青線の日本では緩やかな傾きとなっており、横ばい状態になっています。他方、オレンジ線の米国は衰えることなく伸び続けています

時価総額での増減比について見ていきましょう。

日本と米国における時価総額増減比の推移

1995年までは日本のほうが成長率が高かったです。しかし、1997年の日本の急落による逆転を境に米国のほうが上回っています。2010年以降では約5倍ほどの開きで推移していることがわかります。

最後に、1人あたりのGDPを比較していきましょう。

日本と米国における一人当たりGDP増減比の推移

1977年まではその差は僅かでしたが、1985年の日本の急増以降50倍ほどの成長率の差で推移していることが確認できます。また直近の日本では60倍から80倍ほどの生産性向上となっています。ただし、気をつけておかないといけないのは、当初日本の1人あたりのGDPは478で、米国の3,007と比べ著しく低かったという点です。日本の成長率に目が行きますが、米国では減少することなく堅調な成長で推移してきていることが確認できます。


日本・米国での代表的な株式指標での比較において、米国ではマイナスになる年がなく近年では+3,000%以上での続伸という結果が確認できました。他方の日本では反対に基本がマイナスになっている年であったとわかりました。補強のために加えた3つの指標においても米国では、2倍に達しそうな勢いでの人口増20倍以上となる増加での時価総額人口が増えているにも関わらず1人あたりのGDPが20倍を達成していることが見て取れました。日米においてはこれまで米国のほうが安定した成長であったと言えます。

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